例えば、企業によっては取り扱い商品やサービスが多岐にわたり、特定の商品やサービスについては別途サイトを公開して集客した方が良いケースがあります。複数店舗が各店の案内サイト内でブログを公開しSNSと連携させるケース、キャンペーンサイトや展示会向けに期間限定サイトを公開するケース等もあります。

ある特定のサービス・商品に特化したサイト、店舗毎の案内サイト、キャンペーンサイト、期間限定サイト・・・のように目的に応じたサブドメインを発行しウェブサイトを公開できる事は、あまり知られてなかったり知っていてもその方法が分からなかったりします。
直営店・フランチャイズ店など複数店舗を運営していれば、

real-shop.net
本部サイト
tokyo.real-shop.net
東京店
nagoya.real-shop.net
名古屋店
osaka.real-shop.net
大阪店
fukuoka.real-shop.net
福岡店
のように、各拠点にある店舗に特化したサブドメイン（ここではtokyo・nagoya・osaka・fukuoka）を発行して各店が独自に運営するサイトを公開し、本部サイトでは発信できないような店舗ならではの現地・現場の情報を発信することができます。

ブラウザのアドレスバーに鍵マークが表示されページアドレスが「https」ではじまっているウェブサイトへアクセスすることがあると思います。

いわゆるSSL（Secure Sockets Layer）通信と呼ばれ、ウェブサイトへアクセスしているユーザの端末とサーバ間を暗号化する通信のことで通信内容を悪意のある第三者に盗み見されなくします。
オンラインショッピングや資料請求・問い合わせページなど個人情報を扱う場合は必須になります。

また、Googleが提供するブラウザChromeでは、SSL通信に対応していないサイトのアドレスに「not secure」つまり「安全ではない」事を示すようになると言われています。ウェブサイトを公開する側からすれば、SSL通信に対応しておかないと個人情報を大切に扱わない「not secure」なサイト運営者であるとレッテルを貼られることになります。

この事実を知れば、信用を第一に考える企業や店舗なら、運営するウェブサイトの独自ドメインでSSLを導入して常時「secure」なサイトであると表明したいはずです。

その為には、サーバへSSLサーバ証明書をインストールしなければなりません。
インストールが完了すればブラウザのアドレスバーに鍵マークが表示されるようになります。
今後は更に進み、httpsでアクセスするsecureなサイトに鍵マークを表示せず、httpでアクセスするサイトにだけnot secureのラベルを表示すると言われているため、注視する必要があります。

CSR（Certificate Signing Request）という署名リクエストを作成してCA（Certification Authority）といわれる認証局へ提出しSSLサーバ証明書を発行してもらいます。
取得したSSLサーバ証明書をウェブサーバへインストールします。

ここ数年で一気に独自SSL対応のウェブサイトが増えてきました。
今までは導入コストが高いために、個人情報を扱うページにのみ共有SSLを導入するケースがあったのですが、現在はサイト内の全てのページを対象とした独自ドメインによる常時SSLの普及が進んでいます。

このように、サーバへSSLサーバ証明書を導入して独自SSLでアクセスできる「secure」なウェブサイトである事を明示することは、サーバ活用のひとつと言えます。

例えば、ふたつのサイトA・Bを運営していて、AのドメインだけでもGoogleWorkspaceを運用しているとメールの運用が効率化されます。専任のウェブ担当者がおけない企業では、問い合わせや見積依頼のメール対応を誰かが兼任しているはずで、出来るだけ効率化したいところです。

例えば、次のように運用するとメール対応が効率化できます。

• サイトA（会社案内サイトや求人用サイト）
  メールをGoogleWorkspace（独自ドメインにてGmail）で運用。
  クラウドでメールを管理することになるため、端末や場所を問わず運用が出来てとても便利です。
• サイトB（ショッピングサイト）
  メールサーバで運用。
  一般的には一つの端末で管理することになるため、社内や店舗内に固定されてしまいます。

ウェブ担当者が外出時にA・B両方のサイト経由で届くメールを確認したくても、G-Suiteで管理しているAのメールだけチェックすることになり少し不便です。

そこで、Bで発行しているメールアドレスへ届くメールをAのメールアドレスへコピー転送することで、A・B共クラウドでチェックできメール運用が改善されます。

Bへ届くメールをAへ転送設定し、A（GoogleWorkspace）側では「他のメールアドレスを追加」をしてメールアドレスをエイリアスとして追加します。すると、Bへ届くメールもGoogleWorkspace（Gmail）で送受信できるようになります。
Bのメールサーバにもメールが残され端末へダウンロードすることも可能です。
単にメール転送するだけでなくGoogleWorkspaceと連携することでメールの運用の巾が広がります。

このように、単にメールサーバ経由でメール運用するだけでなくクラウドサービスと連携することもサーバ活用のひとつと言えます。

共用レンタルサーバは最近では低料金でも高スペックであることが多く、保守・運用管理はサーバ会社が行うため運用コストを抑えることができます。お得なサーバと言えますが、一台のサーバに収容しているサイト数が多く（複数の契約ユーザで共用）、一部のサイトによるサーバへの負荷が増大すると自社サイトが影響を受けることがあります。（root権限なし）

VPSサーバは共用サーバと同じで一台のサーバを複数のユーザで共用するのですが、各々の領域を仮想的に一台の専用サーバとして使えるように設定されるため他の領域のユーザの影響を受けないところが共用サーバとの違いです。同じVPS領域内のユーザの影響は受けるため保守管理が重要になります。比較的低価格で利用することができますが、仮想とは言え一台の専用サーバのようにroot権限があり自由に運用ができます。保守管理は専用サーバと同様に契約ユーザが行うため敷居が少し高くなります。（root権限あり）

専用サーバは共用サーバやVPSサーバと違い一台のサーバを独占（占有）します。共用サーバと違い他のユーザの影響を受ける事はありません。root権限があり、OS・ミドルウェアの選択ができる自由度の高さのため運営者のポリシーに従ってカスタマイズできるメリットがあります。その分利用料金は比較的高くなります。保守・運用管理は契約ユーザが行うため敷居が高くなります。（root権限あり）